サステナビリティ

製品・事業活動における環境対応

 

 

地球環境の保全は、今や人類共通の課題です。EIZOグループは、製品が環境配慮型であることはもちろん、製品づくり及び事業活動の側面においても、最先端の環境対応に努めています。そのための指針として、以下の「環境・エネルギー基本方針」を定め、さらにはその方針にもとづく環境・エネルギーマネジメントシステムを確立し、1998年7月にISO14001の認証※1を、2019年12月にはISO50001の認証※2を取得し現在に至っています。

※1 現在はEIZOエムエス株式会社、EIZO GmbH、EIZO Technologies GmbH、艺卓显像技术(苏州)有限公司でも取得
※2 EIZOエムエス株式会社でも同時に取得
image_green

EIZOグループは、環境に調和した企業活動が重要な経営課題の一つであると認識し、常に環境への影響に配慮し、資源の有効利用、気候変動緩和への取組み、生物多様性及び生態系の保護を含む環境保全、汚染予防、環境リスクの低減に努め、社会の持続可能な発展に貢献します。

  1. 環境保全及びエネルギーの有効活用に関する法令・規則及びその他の要求事項を遵守する。
  2. 環境に配慮した製品・サービスを提供し、環境負荷の低減を推進し、汚染予防に努める。
  3. 企業活動において、持続可能な資源の利用、汚染防止、グリーン購入、エネルギー利用の高効率化、温室効果ガス排出の抑制に取り組む。
  4. 企業活動と調和した環境・エネルギーマネジメントシステムを構築し、目標を設定、実行、評価し、継続的な改善を行う。
  5. 環境保全と持続可能でクリーンなエネルギー利用の意識及び活動の向上のために、社員に対する啓発活動を推進する。

EIZOグループ  担当役員
執行役員 比良 浄敬

環境・エネルギーマネジメントシステム

当社は上記の基本方針に基づき、環境・エネルギーマネジメントシステムを運用し、製品づくりと事業活動の両面で環境負荷低減に取組んでいます。

製品づくりの面では、技術管理部が主管し、世界各国の環境情報を収集しながら環境に配慮した製品の開発を推進しています。また、事業活動の面では、総務部が主管し、施設・設備のエネルギー、化学物質、廃棄物などの管理を行っています。

温室効果ガス排出量の削減がグローバルな課題となっているなか、当社は2019年7月に削減目標を設定するとともに、エネルギーマネジメントシステムの国際規格ISO50001について第三者認証機関による外部監査を受け、同年12月に当該認証を取得しました。長年運用してきた環境マネジメントシステムISO14001との相乗効果により、さらなる環境負荷の低減を目指します。

ISO14001:2015登録認証

ISO50001:2018登録認証

 

気候変動への対応

SBTへの対応

当社はEIZOブランドの立上げ以来一貫して最先端の環境対応に取組んでおり、製品の省エネ性能を追求するとともに、事業活動全体におけるGHG※1排出削減目標を策定するなど、気候変動対策に取組んでいます。

GHG削減に関しては、気候変動のリスクと機会を管理する指標として、パリ協定が定める目標に科学的に整合する温室効果ガスの排出削減目標「Science Based Targets(サイエンス・ベースド・ターゲット、以下SBT)」基準の1.5℃水準の野心的な目標設定を行いました。またこの目標をSBTを認定する機関「SBT イニシアチブ (SBTi)※2」に提出し、2022年7月1日にSBT認定を取得しました。 SBT_Logo.png

 

SBT認定 GHG削減目標

Scope1+2(1.5℃水準)             2030 年度までにGHG排出量を 2019 年度基準で 70%削減
Scope3(2℃を十分に下回る水準) 2030 年度までにGHG排出量を 2019 年度基準で 27.5%削減

 

  1. ※1GHG(Greenhouse Gas、温室効果ガス)
    京都議定書では、二酸化炭素(CO2)、メタン(CH4)、一酸化二窒素(N2O)、ハイドロフルオロカーボン類(HFCs)、パーフルオロカーボン類(PFCs)、六フッ化硫黄(SF6)の6種類、2013年からの第二約束期間では三フッ化窒素(NF3)を追加した7種類を削減すべき温室効果ガスと定義。
  2. ※2SBT イニシアチブ (SBTi)
    WWF、CDP、世界資源研究所(WRI)、国連グローバル・コンパクトによる共同イニシアティブであり、パリ協定が定める目標に科学的に整合する温室効果ガスの排出削減目標の設定を企業団体に促すとともに、目標の評価・認定を行う機関。

 

上記の目標達成に向けて、環境エネルギー・マネジメントシステムのもと、太陽光発電設備の拡充やグリーン電力導入率の引上げ、エネルギー効率の高い設備への切替えなど必要な施策を進めます。

これに加え、製品ライフサイクル全体でGHG排出量を削減するため、部品調達・製造・物流・使用・廃棄などの間接排出(Scope3)についてもより精緻な実態把握を進め、具体的な数値目標を定めた上で、排出削減を推進していきます。

TCFDへの対応

2021年5月には「気候関連財務情報開示タスクフォース(TCFD)」提言に賛同しました。サステナビリティ推進体制のもと、気候変動がもたらす当社事業へのリスクと機会を分析し、必要な対応と関連情報の開示拡充に取組んでいます。

 

TCFD

 

低炭素移行計画-Transition to Net Zero-の策定

当社はTCFDのシナリオ分析によって特定したリスク・機会への対応として、「低炭素移行計画-Transition to Net Zero-」を策定しました。この計画の中で、既存の取組みや今後の計画を整理するとともに、2040年のNet Zeroを達成すべく、バリューチェーン全体で低炭素社会の実現に取組んでまいります。

 

title_Net_Zero.jpg

 

GHG排出量・エネルギー投入量

GHG.png

 

スコープ別温室効果ガス排出量(2021年度)

Scope.png

 

 

気候変動に係る外部評価

2024年2月、国際的な環境非営利団体CDPが実施した2023年度の気候変動質問書を通じて報告されたデータの評価結果より、当社は最高評価の「A」に選定されました。今回スコアリング対象となった21,000社を超える企業のなかで、「A」スコアには346社が選定されました。
 
  • CDP
    企業や自治体の環境情報開示のための世界的なシステムを有する国際的な非営利団体。CDP質問書による調査はTCFDに完全に整合しており、そのスコアは持続可能でレジリエントなNet Zero社会に向けた投資や購買の意思決定に広く活用されている。2023年には、136兆米ドル以上の資産を持つ740 社以上の署名な金融機関が、CDPのプラットフォームを通じて環境への影響、リスク、機会に関するデータの開示を要請し、過去最多の約23,000社の企業がこれに応じた。

 

 

 

Climate A List stamp 2023.png

 

 

 

EIZOグループの環境負荷低減の取組み一覧

※機種によって対応する取組みは異なります。

最新の環境規格への適合eizo-initiatives-img_01.jpg

TCO Certified Generation 9、EPEAT、ENERGY STAR 8.0などの環境規格に適合しています。

製品の省エネ機能の充実eizo-initiatives-img_02.jpg

さまざまな省エネ機能により、消費電力やCO₂排出の削減に貢献します。  


 

製品におけるプラスチック削減eizo-initiatives-img_03.jpg

 

モニターの外装に再生プラスチックを50%以上使用しています。また、難燃剤入りプラスチックや塗料を使わず、環境や健康への影響、リサイクル性の向上に配慮しています。

梱包材・緩衝材における省資源eizo-initiatives-img_04.jpg

製品の梱包箱には再生紙を含む段ボールを使用しています。
またパルプモールドやリサイクルプラスチックを使用した緩衝材の採用も進めています。また、購入する部材についても梱包材の削減を調達取引先とともに実施しています。
 


 

製品の回収リサイクルeizo-initiatives-img_05.jpg


 

日本、欧州、米国で使用済みモニターの回収リサイクルを実施し、使用後の責任もしっかりと果たしています。

サプライチェーンでの環境負荷低減の推進eizo-initiatives-img_07.jpg


 

「EIZOグリーン調達基準」を設け、必要な品質、機能、経済的合理性に加え、環境に配慮した製品、部品、材料(梱包仕様の簡素化含む)を優先的に採用します。


 

主体的な化学物質調査を実施eizo-initiatives-img_08.jpg


 

使用部品すべてにおいて、国内外の法令や環境規格により定められた規制物質の使用を禁止または管理しています。そのため、取引先から調達する部品の化学物質調査を行っています。
   
 

 

製品における取組み

環境法令・環境ラベル対応や設計における環境配慮の取組みについてご紹介します。

事業活動における取組み

事業活動における環境配慮の取組みと環境に関する実績などのデータを公表しています。