働きやすい職場環境

エンゲージメントスコアの把握と活用

EIZOグループでは、社員のストレスチェックを毎年実施しており、その中でエンゲージメントスコアについても算出しています。エンゲージメントスコアは社員の仕事への活力・誇りを示すものであり、当社マテリアリティの一つである「自由闊達で創造的に活躍できる企業文化」をはかるためのKPIとしています。ストレスチェックの結果は集計後、部門ごとに分析を行い、その後の改善活動に役立てています。

エンゲージメントスコア（指標（KPI）と目標)

キャリア形成支援

従業員一人ひとりのキャリア形成を支援するために、階層ごとに適した人事・教育制度を整備しています。教育制度は汎用的な研修だけでなく、個々人に即した3か年の教育計画や若手社員を対象とした3～5年間のキャリア開発プランを策定し、上司との定期的な面談を通じてスキルの向上やモチベーションの維持を図り、職場への定着を促しています。 また、中堅社員以上には「役割等級制度」を導入し、職級ごとに会社が期待する役割を明確に示すことで、キャリアアップに向けたビジョンの明確化と共有を徹底しています。役割は組織管理役割のほか、特定領域のスペシャリストとして専門性を高く発揮して事業貢献を期待するキャリアコースもあります。

次世代リーダー育成プロジェクト

EIZOの次世代リーダー育成を目的に、若手～中堅の一般職社員からメンバーを選抜したプロジェクト：ENOL（EIZO Next Operation Leaders）を隔年で実施しています。本プロジェクトでは、企業風土や職場環境等に関する課題を抽出し、課題解決に向けた提言を経営層に対して行うことで、将来の中核メンバーとなるための意識付けにつなげています。

社員の表彰制度

EIZOグループでは、海外含めた全社員・チームを対象とした、功労社員表彰制度を導入しており、功績の大きい社員の激励とモチベーションUP及びEIZOグループ全体の一体感醸成につなげています。

副業・兼業による従業員の自己実現支援

国内グループにおいては2023年から副業・兼業制度を導入し、2024年度には23件の副業・兼業申請がありました。従業員の自己実現やスキルアップを支援し、従業員一人ひとりが個性を発揮しながら、モチベーションを高く保って働くことのできる環境づくりにつなげています。

EIZOグループでは、すべての社員が子育てや介護などのライフイベントと仕事との両立ができるよう、各国の法令も遵守しながら、出産や育児、介護のための休暇制度や短時間勤務など、多様な働き方を支援する制度を設けています。例えば、日本では法令に基づく制度は最大2時間の育児短時間勤務制度を、子が小学校3年生終了時までフレキシブルに取得できるようにするなど、法令を超える環境整備を行っています。配偶者出産休暇制度など、育児・介護を行う従業員を支援する制度の充実も図っており、制度を利用しやすい雰囲気づくりにも力を入れることで、国内グループ全体では2024年度の女性の育休取得率100％、男性の育休取得率68％（3か月以上の長期取得：32%）となりました。

育児・介護にかかる制度の利用実績（国内グループ）

社員が充実感・達成感・幸福感を感じながら仕事に取組むためには、心身ともにリフレッシュすることも大切なことだと考えます。当社では余暇時間を活かし、心身のリフレッシュや自己啓発などに活かせるよう、多様なニーズに応える福利厚生サービスの提供や、クラブ活動やレクリエーションイベントの支援などを通じ、メリハリのある働き方を推進しています。
2025年4月より、時間単位での有給休暇取得制度を導入しました。これにより、育児・介護など多様なライフスタイルに合わせたより柔軟な働き方が可能となり、従業員のワークライフバランス向上を図っています。またこの制度の導入により、年次有給休暇の付与日数は従来より2日増加し、最大22日となりました。

労働時間に関する推移（国内グループ会社）

グループ各社において、それぞれの国の法令や社会環境に応じて、社内に労使協議会や労働委員会を設置し、これを活用することで、良好な労使関係を構築しています。例えば、日本では、労使協議の場として「V-work協議会」を設けており、協議員からの意見をもとに従業員がより働きやすい職場となるよう、労働環境を整備しています。 また、週1回、執行役員以上が集まる「EIZO Top Meeting」を開催しており、その中では各部門での施策や提案、中長期的な課題について担当社員が直接役員と協議する場としても活用されています。活発に意見を交わせる環境を整備することで、従業員一人ひとりが責任感を持って経営にコミットし、全社一丸となって事業を推進しています。 これらの取組みにより、EIZOグループでは高い定着率を維持しており、中長期的な人材育成と事業活動への貢献が可能となっています。

国内グループでは社員の中長期的な資産形成を支援し、生活の安定に資するために様々な福利厚生制度を提供しています。また、外部講師を招いた資産形成セミナーを年1～2回開催しており、資産形成の基礎知識の教育や社内制度の周知も進めています。

EIZOグループ社員持株会

EIZOグループ社員持株会は国内グループ全正社員が加入でき、任意で加入した社員が毎月の給与や賞与からの天引きにより、一定金額を持株会へ拠出し、会社からの奨励金と合わせてEIZO株を買い付ける制度です。本制度により社員は長期的な資産形成を目指すことができ、中長期インセンティブの一つにもなっています。

退職金制度

社員の豊かな老後生活を支えるため、国内グループにおいては確定拠出年金（DC）制度を活用した退職金制度を整備しています。退職金制度では在職時の役割や業績評価に応じて年度ごとにポイントが付与され、その合計ポイントが退職時に受け取れる退職金となります。そのため、本制度は社員の在職中の貢献度合いに応じて退職金支給額が確定するという、中長期インセンティブの一つとなっています。

職場つみたてNISA

国内グループ会社では社員は給与天引きにより、手間なく職場つみたてNISA制度を活用することができ、上記制度に加えた、中長期的な資産形成の手段が整備されています。