EIZOグループは、すべての社員が自由闊達で創造的に活躍できる企業文化のもと、各人が持つ力を十分に発揮できるように、働きやすい職場環境の整備を推進しています。
従業員エンゲージメント
エンゲージメントスコアの把握と活用
EIZOグループでは、毎年グループ全体でエンゲージメント調査を実施しており、エンゲージメントスコアは当社マテリアリティの一つである「自由闊達で創造的に活躍できる企業文化」を測るためのKPIとしています。エンゲージメント調査結果は集計後、部門ごとに分析を行い、その後の改善活動に役立てています。
エンゲージメントスコア(指標(KPI)と目標)
キャリア形成支援
従業員一人ひとりのキャリア形成を支援するために、階層ごとに適した人事・教育制度を整備しています。教育制度は汎用的な研修だけでなく、個々人に即した3か年の教育計画や若手社員を対象とした3~5年間のキャリア開発プランを策定し、上司との定期的な面談を通じてスキルの向上やモチベーションの維持を図り、職場への定着を促しています。
また、中堅社員以上には「役割等級制度」を導入し、職級ごとに会社が期待する役割を明確に示すことで、キャリアアップに向けたビジョンの明確化と共有を徹底しています。役割は組織管理役割のほか、特定領域のスペシャリストとして専門性を高く発揮して事業貢献を期待するキャリアコースもあります。
次世代リーダー育成プロジェクト
EIZOの次世代リーダー育成を目的に、若手~中堅の一般職社員からメンバーを選抜したプロジェクト:ENOL(EIZO Next Operation Leaders)を隔年で実施しています。本プロジェクトでは、企業風土や職場環境等に関する課題を抽出し、課題解決に向けた提言を経営層に対して行うことで、将来の中核メンバーとなるための意識付けにつなげています。
社員の表彰制度
EIZOグループでは、海外含めた全社員・チームを対象とした、功労社員表彰制度を導入しており、功績の大きい社員の激励とモチベーションUP及びEIZOグループ全体の一体感醸成につなげています。
副業・兼業制度
社員の自己実現やスキルアップを支援し、社員一人ひとりが個性を発揮しながらいきいきと働くことのできる環境づくりを目的に、国内グループ会社においては副業・兼業制度を導入しています。
職場参観デー
社員の子どもを対象とした職場参観デーを開催しています。子どもたちは親が働く姿や仕事内容に触れ、仕事への理解を深めるとともに、働くことの意義を身近に感じる機会となっています。また社員にとっても仕事や会社への誇りを改めて認識する契機となり、職場や家庭でのコミュニケーション活性化につながっています。
ワークライフバランスの向上
ライフイベントと仕事の両立の支援
EIZOグループでは、すべての社員が子育てや介護などのライフイベントと仕事との両立ができるよう、各国の法令も遵守しながら、出産や育児、介護のための休暇制度や短時間勤務など、多様な働き方を支援する制度を設けています。例えば、日本では法令に基づく制度は最大2時間の育児短時間勤務制度を、子が小学校3年生終了時までフレキシブルに取得できるようにするなど、法令を超える環境整備を行っています。配偶者出産休暇制度など、育児・介護を行う従業員を支援する制度の充実も図っており、制度を利用しやすい雰囲気づくりにも力を入れています。
育児・介護にかかる制度の利用実績(国内グループ)
|
2024年度 |
2025年度 |
2030年目標 |
| 休業取得 |
合計 |
44名 |
62名 |
- |
| 女性 |
100% |
100% |
100% |
| 男性 |
70.0% |
87.5% |
100% |
| 3か月以上 |
35.0% |
47.0% |
65.0% |
| 短時間勤務 |
117名 |
133名 |
- |
多様で柔軟な働き方
多くの部門でフレックスタイム制を導入しています。主に生産現場では定時勤務を採用していますが、定時勤務社員には法定外有給休暇を時間単位で取得できる制度を設け、柔軟な働き方を支援しています。また最大22日の有給休暇を付与し、積極的な取得を推奨することで、国内グループ会社の有給休暇取得率は毎年90%以上の高水準を維持しています。さらに週1回のノー残業デーによる残業時間削減に加え、2026年4月からは年間就業時間を1,900時間から1,840時間へ短縮し、ワークライフバランスのさらなる向上に努めています。
労働時間に関する推移(国内グループ会社)
|
2023年度 |
2024年度 |
2025年度 |
| 平均年間労働時間(時間) |
1,851 |
1,828 |
1,838 |
| 有給休暇取得率(%) |
87 |
84 |
92 |
風通しの良い労使関係
グループ各社において、それぞれの国の法令や社会環境に応じて、社内に労使協議会や労働委員会を設置し、これを活用することで、良好な労使関係を構築しています。例えば、日本では、労使協議の場として「V-work協議会」を設けており、協議員からの意見をもとに従業員がより働きやすい職場となるよう、労働環境を整備しています。
また、週1回、執行役員以上が集まる「EIZO Top Meeting」を開催しており、その中では各部門での施策や提案、中長期的な課題について担当社員が直接役員と協議する場としても活用されています。活発に意見を交わせる環境を整備することで、従業員一人ひとりが責任感を持って経営にコミットし、全社一丸となって事業を推進しています。
これらの取組みにより、EIZOグループでは高い定着率を維持しており、中長期的な人材育成と事業活動への貢献が可能となっています。
ファイナンシャルウェルネス
国内グループでは社員の中長期的な資産形成を支援し、生活の安定に資するために様々な福利厚生制度を提供しています。また、外部講師を招いた資産形成セミナーを年1~2回開催しており、資産形成の基礎知識の教育や社内制度の周知も進めています。
EIZOグループ社員持株会
EIZOグループ社員持株会は国内グループ全正社員が加入でき、任意で加入した社員が毎月の給与や賞与からの天引きにより、一定金額を持株会へ拠出し、会社からの奨励金と合わせてEIZO株を買い付ける制度です。本制度により社員は長期的な資産形成を目指すことができ、中長期インセンティブの一つにもなっています。
退職金制度
社員の豊かな老後生活を支えるため、国内グループにおいては確定拠出年金(DC)制度を活用した退職金制度を整備しています。退職金制度では在職時の役割や業績評価に応じて年度ごとにポイントが付与され、その合計ポイントが退職時に受け取れる退職金となります。そのため、本制度は社員の在職中の貢献度合いに応じて退職金支給額が確定するという、中長期インセンティブの一つとなっています。
職場つみたてNISA
国内グループ会社では社員は給与天引きにより、手間なく職場つみたてNISA制度を活用することができ、上記制度に加えた、中長期的な資産形成の手段が整備されています。