環境・エネルギーマネジメント

EIZOグループは、地球規模で進行する環境問題への対応が経営の最重要課題の一つであると認識し、環境に与える影響を最小限に抑え、気候変動の緩和、循環型社会の形成、環境汚染の防止、生物多様性の保全に取組むことで、バリューチェーン全体で環境リスクの低減に努め、社会の持続可能な発展に貢献します。

1. 気候変動の緩和
   エネルギー利用の高効率化と再生エネルギーの利用促進及び省エネ・省資源等に配慮した製品・サービスの提供等により、気候変動の緩和に取組む。


2. 循環型社会の形成
   2-1　製品及び梱包材に含まれる有害物質の削減、低環境負荷材料の採用拡大、使用後の製品の回収・リサイクル推進等により、環境及び使用者の健康と安全に配慮した製品・サービスを提供する。
   
   2-2　事業活動全体で、水及び自然資本の効率的な使用、化学物質の適正管理、大気・水系への排出管理と抑制、グリーン購入の推進、廃棄物の適正処理・削減・リサイクル推進等により、環境汚染を防止し、持続可能な資源の利用に努める。


3. 生物多様性の保全
   生態系サービスがもたらす恩恵を認識し、生物多様性の保全に貢献する。


4. サプライヤーエンゲージメント
   サプライヤーエンゲージメントを通じて、サプライチェーン全体での環境に与える影響を把握し、環境負荷低減を図る。


5. 法規制等の遵守
   環境保全及びエネルギーの有効活用に関する法令・規則及びステークホルダーとの合意事項を遵守するとともに社会の要求事項に配慮した活動を行う。


6. マネジメントシステム
   環境・エネルギーマネジメントシステム構築を通じて、定性的及び定量的な目標を設定、実行、評価し、定期的に（少なくとも年1回）本方針及びマネジメントシステムを見直し、継続的な改善を行う。これらの活動のために、関係者が情報及び資源を利用できる仕組みを提供する。


7. 情報開示とコミュニケーション
   全てのステークホルダーに対し、環境情報の開示を適切に行うとともに、コミュニケーションを推進する。

1997年12月26日（制定）
2026年5月20日（改定）
EIZOグループ　担当役員
常務執行役員　庄司 正孝

1. ※本方針は、EIZO株式会社取締役会の承認により制定・改定されます。
2. ※本方針の適用範囲はEIZOグループ全体です。

サステナビリティに関連するマテリアリティ、課題については、取締役会の直下にサステナビリティ委員会を設置し取組んでいます。自然資本を含む、環境に関する依存と影響、リスクと機会の評価と対応については、サステナビリティ委員会の下部に気候変動対策分科会を設置し、専門的な観点から検討、評価を行っています。サステナビリティを巡る課題への対応についてはサステナビリティ委員会の委員長である代表取締役社長がその責任を負っています。