画像鮮明化ソフトウェアでできること

EIZOの画像鮮明化ソフトウェアは、見えにくい・判別しにくい動画や静止画ファイルから補正すべき情報を割り出し、EIZO独自の処理を行い、見えやすく・判別しやすく鮮明化したファイルを生成できるソフトウェアです。人の目による確認作業において異常を発見しやすくすることはもちろん、AIを使った画像解析の検出率改善にも効果を発揮します。

元画像	処理後

ハードウェア版「視認性向上システム」も用意 画像鮮明化ソフトウェアのハードウェア版、リアルタイムに画像鮮明化処理を行うことができるボックス形状の視認性向上システム「EVS1VX」、「EVS1VS」も用意。 画像鮮明化ソフトウェアと視認性向上システムの機能の違いはこちら

導入メリット

撮影したデータを画像鮮明化することで、データの活用効率が向上します。例えば、AI検知を導入している場合においては、AIでの異常検知がされやすくなります。

元画像	処理後

活用例

画像鮮明化ソフトウェアはさまざまな用途で活用いただけます。

社会インフラの点検

撮影写真を見やすく鮮明化し、インフラ設備の不備がないかを定常監視

事件・事故映像の解析

監視カメラやドライブレコーダーの映像を見やすく補正し、事後処理に活用

■事件調査のために監視カメラ映像を確認

■保険会社で事故後にドライブレコーダー映像を確認

特長

画像を見やすく鮮明化

画像を空間周波数成分ごとに補正することで画像を強調しているため、人の目で見た映像以上の視認性の良さを実現できます。効果が暗部や霧に限定されないため、映像の視認性向上を必要とする市場に広く活用いただけます。

• 画像鮮明化はRetinex理論に基づく処理を画素ごとに強度を最適化して行っています。

■特許第5470415号　■特許第6749510号

元画像	処理後

解像度に制限がなく、高解像度の画像ファイルの補正が可能

各種入出力フォーマットに対応

H.264、MPEG2、HEVCのファイル入出力が可能です。フォーマット変換だけでなく、フレームレート変換、アスペクト変換などにも対応しています。
 

高速な変換処理が可能

GPU（画像処理半導体）による演算に対応し、高速な変換処理を実現します。
 

ウォッチフォルダ機能

ウォッチフォルダ機能を備え、外部のシステムと連携した自動処理を行います。ユーザーが指定したフォルダを本ソフトウェアが常に監視し、フォルダにファイルが保存されるとエンコードと画像鮮明化処理を自動で実行し、指定したフォルダもしくはFTPサーバーに保存します。複数のエンコード設定を割り当てることもでき、ひとつの映像ソースから複数のフォーマットを作成できます。

処理の進捗状況をモニタリング可能

エンコードの進捗状況の確認やエンコードの一時停止・中止などの操作を行うことができます。複数のジョブが登録された場合は、エンコードの優先度を5段階で設定でき、緊急性のあるジョブに対して最優先で実行できます。変換サーバーが複数ある環境では、それぞれの状況のモニタリングも行えます。
 

用途に応じてソフトウェア／ハードウェア提供

EIZOでは、画像鮮明化ソフトウェアと、そのハードウェア版である視認性向上システム「EVS1VX」、「EVS1VS」を用意しています。画像鮮明化ソフトウェアと視認性向上システム「EVS1VX」、「EVS1VS」の主な違いは以下をご確認ください。

お客様のニーズに合わせてご提案をいたしますので、お気軽にお問合せください。  
 

まずは、3か月無償のトライアル版でお試しください

• ダウンロード

・ダウンロードにはユーザー登録（無料）が必要です。
・3か月経過後もご使用を希望される場合は、有償にてご提供します。

• 動作条件、対応フォーマット
• お問合せ
   

SDGsへの貢献

EIZOグループは、映像を通じて豊かな未来社会を実現するため、SDGs（持続可能な開発目標）の達成に取組んでいます。

■滞りのない産業活動をサポート 当社の産業向け映像ソリューションは、病院やオフィス、空港、工場、駅など、人々の暮らしのさまざまなシーンに安心を与え、社会の安全を守っています。製品の冗長化や堅牢性はもちろん、保証やアフターサポートを充実させることで、滞りのない産業活動の継続をサポ―トします。 詳しくはこちら
■環境にやさしい さまざまな用途で要求される性能や機能を備えつつ、消費電力を抑え、温室効果ガス（GHG）排出を抑制する低消費電力設計です。また、使用済み製品の回収リサイクルを行い、使用後の責任までしっかり果たしています。 詳しくはこちら

• 企業全体での取組みは、「統合報告書」をご覧ください。

製品カタログ

DuraVision総合カタログ2024 11.4 MB

 

東日本電信電話株式会社導入事例 1.18 MB