EPEATにおける取組み
ライフサイクルアセスメントと製品カーボンフットプリント
当社はEPEAT登録製品のライフサイクルアセスメント(LCA)を実施し、環境への影響を算出・評価しています。また部品の調達、製造工程、製品の使用、廃棄を含む製品サイクルで発生するGHG(温室効果ガス)の排出量も測定を行っています。
各製品のLCA結果は、以下よりご覧いただけます。
Panel サイズ | 製品名 | |||||
---|---|---|---|---|---|---|
- 23" | FlexScan EV2360 | |||||
23" - 25.5" | FlexScan EV2457 | FlexScan EV2460 | FlexScan EV2480 | FlexScan EV2485 | FlexScan EV2490 | FlexScan EV2495 |
26.5" - | FlexScan EV2740 | FlexScan EV2760 | FlexScan EV2781 | FlexScan EV2795 | FlexScan EV3240 | FlexScan EV3895 |
コーポレートカーボンフットプリント
EIZO株式会社および連結対象会社のコーポレートカーボンフットプリント(Scope1、2、3)※を算出しています。(2022年度の結果はこちらからご覧いただけます。)算出した数値は、第三者機関による検証を受けています。
GHG(温室効果ガス)排出量は、算定条件や対象範囲の違いにより、他の資料と異なる場合があります。
- ※Scope 1: 事業者自らによるGHGの直接排出(燃料の燃焼、工業プロセス)
- ※Scope 2: 他社から供給された電気、熱・蒸気の使用に伴う間接排出
- ※Scope 3: Scope 1、Scope 2以外の間接排出(事業者の活動に関連する他社の排出)
輸送に伴うGHG(温室効果ガス)排出量
EPEAT登録製品を工場からお客様まで輸送する際に発生するGHG(温室効果ガス)排出量を算出しました。
2021年度の結果はこちらでご覧いただけます。算出した数値は、第三者機関による検証を受けています。
2030年度までに、輸送時に発生する温室効果ガスを2021年度比でモニターあたり5%削減することを目指します。
米国内のお客様への輸送のみ測定しています。
サプライヤーの環境パフォーマンス
液晶モジュールは、製品を構成する材料の中で最もCO2を排出する部品です。当社では、EPEAT登録製品に使用する液晶モジュールのサプライヤーの環境性能を厳しくチェックしています。
- 水使用量
- エネルギー使用量
- GHG(温室効果ガス)排出量(Scope 1 および 2)
EPEAT 登録製品に使用される液晶モジュールのサプライヤーの環境パフォーマンス集計デー タは以下の通りです。
液晶モジュールサプライヤーの環境パフォーマンスデータ(2022年)
- 水使用量
- 128,360,034 m3
- エネルギー消費量
- 85,758.8 TJ
- Scope 1排出量
- 1,228,407 tCO2eq
- Scope 2排出量
- 6,909,576 tCO2eq
労働安全衛生OHS)監査結果(2022年)
- 対象: EIZO株式会社 / EIZOエムエス株式会社 羽咋工場 / EIZOエムエス株式会社 七尾工場
- 国: 日本
NC: Nonconformities(不適合)
区分 | NC数 | NC率 (%) | クロージング率 (%) | リピートNC数 | リピートNC率 (%) |
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a) 組織の状況を説明するOHS管理システム | 0 | 0 | NA | NA | NA |
b) OHS方針、役割、責任、説明責任、権限を含むリーダーシップと労働者の参加 | 0 | 0 | NA | NA | NA |
c) リスクとハザードの特定と評価、および適用されるOHS法的要求事項の決定およびその他のOHS要求事項やリスク(それらに対処するための関連する行動や目標を含む。 | 0 | 0 | NA | NA | NA |
d) 人材の能力および意識、情報およびコミュニケーション、文書化された情報の提供。 | 0 | 0 | NA | NA | NA |
e) アウトソーシング、調達、請負業者、緊急事態への準備と対応、変更管理に適用される業務管理を含む、業務計画と管理。 | 0 | 0 | NA | NA | NA |
f) 内部監査、モニタリングと測定、分析と評価、マネジメント・レビューを含む業績評価。 | 0 | 0 | NA | NA | NA |
g) インシデント、不適合、是正処置、目標とプロセスの継続的改善 | 0 | 0 | NA | NA | NA |
EIZO では、毎年サプライヤー調査を実施し、OHS の遵守状況を把握することでリスク分析を行っています。2022 年度の調査結果では、リスクが許容できないサプライヤーがなかったため、サプライヤー施設のデータは報告していません。