2025年9月18日
EIZO株式会社（本社：石川県白山市、代表取締役社長COO：恵比寿 正樹）は、27型カラーマネージメント液晶モニター「ColorEdge CS2740-Z」と「ColorEdge CS2731-Z」を2025年9月25日に発売します。価格は、オープン価格※です。
※ オープン価格の製品は標準価格を定めていません。
【参考価格】EIZOダイレクト販売価格 CS2740-Z： 199,100円（税込）、CS2731-Z： 141,900円（税込）
1. 概要
ColorEdge CS2740-Z（以下CS2740-Z）とColorEdge CS2731-Z（以下CS2731-Z）は、それぞれクリエイティブワーク向けのカラーマネージメント液晶モニター「ColorEdge CS2740」と「ColorEdge CS2731」の後継機種です。27型の大画面にCS2740-Zは4K UHD（3840×2160）解像度、CS2731-ZはWQHD（2560×1440）解像度を持ちます。
前機種からの進化ポイントとして、Apple社が策定したデジタルデバイス向けの色空間「Display P3」のほか、「DCI-P3」「BT.709」など映画や放送の国際規格に準じる映像制作用のカラーモードを標準搭載しています。
これまで映像制作用のカラーモードは、主にプロフェッショナル向けのColorEdge CGシリーズに搭載していました。しかし近年、個人を含む幅広いユーザーにおいて映像制作のニーズが高まっていることから、映像制作用途にも活用されているスタンダードモニターColorEdge CSシリーズの27型2機種においてもこれらのカラーモードを追加しました。
Adobe RGBを99％カバーする広色域表示や、キャリブレーション対応など、優れた色表示を実現する各種性能は前機種を踏襲。CS2740-Z／CS2731-Zは、デジタル写真やデザイン、印刷に加え、3DCG、映像制作まであらゆるクリエイティブワークに適しています。
2. 主な特長
■Apple製品の基準となる色空間や、映像制作に適したカラーモードを標準搭載
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デジタルコンテンツ制作に活用できる、MacBookやiPhoneなどのApple製品の基準となる色空間「Display P3」に対応。また、「DCI-P3」や「BT.709」など、映像制作規格で定められた色域・ガンマを再現するカラーモードも搭載しています。 カラーモードはモニター前面のボタンから簡単に切替えでき、用途や制作プロジェクトに応じた色管理を手間なく行えます。 |
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■DCI-P3色域を90%以上、Adobe RGB色域を99％カバーする広色域表示
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デジタルシネマ規格であるDCI-P3の色域をCS2740-Zは91%、CS2731-Zは95%カバーする広色域表示を実現。フォト向けにはAdobe RGBも99%カバーしており、sRGB相当の一般的なモニターでは再現しきれない、鮮やかな青空や新緑の色を忠実に再現できます。 |
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■USB Type-C®を搭載し、ケーブル1本でノートPC接続・60W給電が可能
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USB Type-Cケーブル1本の接続で、ノートPCへの60Wの給電、映像の表示、USB信号の伝送が可能。MacBook等のノートPCにも給電でき、ノートPCの電源アダプタを接続する必要がないので、作業をすぐに快適に始められます。 |
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■映像制作市場に適した映像信号ケーブルを2本同梱
映像制作市場での使い勝手を考慮し、USB Type-Cケーブル・HDMI®ケーブルを付属しています。
■周辺機器との接続に便利なUSBポートを4つ搭載
■独自のユニフォミティ補正回路により、画面の隅々まで均一に表示
■モニター画面と写真プリントの色合わせソフトウェア「Quick Color Match」に対応
■高精度な表示調整ができるカラーマネージメントソフトウェア「ColorNavigator 7」に対応
■ネットワークカラーマネージメントソリューション「ColorNavigator Network」に対応
■安心の5年間保証に加えて、購入から6か月の無輝点保証を用意
3. 関連情報
＜製品情報＞
EIZOのサステナビリティの取組み
当社は、「映像を通じて豊かな未来社会を実現する」という企業理念のもと、製品・サービスおよび事業活動を通じてサステナビリティの取組みを進めています。特に環境に関しては、「循環型社会への対応」および「気候変動への対応」をマテリアリティ（重要課題）として掲げ、TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）やTNFD（自然関連財務情報開示タスクフォース）などの国際イニシアティブ提言に基づく情報開示を行っています。
具体的な取組みとして、2040年までのNet Zero達成に向けた「低炭素移行計画 - Transition to Net Zero -」の推進をはじめ、バリューチェーン全体で常に環境に配慮し、資源の有効活用、気候変動緩和への取組み、生物多様性および生態系の保護を含む環境保全、汚染予防、環境リスクの低減に努めています。
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